2018年09月27日Webサイトリニューアル

何を載せるべき?「会社情報」に必要なもの全解説 2018年秋!

何を載せるべき?「会社情報」に必要なもの全解説 2018年秋!

会社のWebサイトにおいて、いちばん重要なのは「会社情報」です。

Webサイトを訪問する方の大部分は、その会社が実在する事実すら知りません。一部の有名な企業を除けば、社内の人たちが思っているほど自分たちの会社は知られていないです。なので、少なくとも「客観的な事実としての会社情報」を示す必要があります。

この記事では「これだけあれば会社情報は大丈夫」というポイントと、なぜその情報が必要なのかという理由とを合わせてまとめてみました。

よみがな、会社正式名称、正式ロゴ

一部の有名な企業を除けば、社内の人たちにとっては当たり前であっても、世間一般の人たちにとって、自社名の読み方が分からない事態を想定するべきです。
なので、よみがなは必須です。

呼称についても注意が必要です。
よく「〇〇(社名)グループ」という呼び方がありますが、どの範囲が親会社で子会社なのか?連結対象なのか持分法適用なのか?といったあたりを明確にしておく必要があります。

また、正式ロゴは、自分たちの会社に対する首尾一貫したイメージを形作るのに重要な手段です。迷うことなく、きっちり正しく表示するようにしましょう。

ロゴと一緒に版下やAIファイル(※)等もあると各種方面で便利ではありますが、一方で名刺を勝手に作られるリスクがあったりするので注意が必要です。
用意する場合は、少なくともBasic認証で保護するようにしておきましょう。Googleの探索能力を侮ってはいけません。

会社の英語正式名称、必要なら読み上げ音声ファイルも

社内の人たちにとっては英語の会社名は当たり前でしょうが、世間一般の人たちにとっては当たり前ではありません。
昨今では、EV SSLの認証時に、ドメイン名と英語正式名称との関連性が調べられたりするので、定款記載の英語正式名称はきちんとサイトに掲載しましょう。

そして、念のためにネイティブに発音してもらった読み上げ音声ファイルがあると、閲覧者にとっては便利です。
あなたの会社がASUS(「エイスース」と読む)より有名なら気にする必要ないかもしれませんが、初めて顔を合わせた顧客が社名を声に出そうとした時に、なんとなく自信が持てず声が小さくなるようだったら、ブランドコミュニケーションとしてはかなりマイナスかも知れません。自信を持って読めるように対策しておきましょう。

会社住所のよみがな、郵便番号、ビル名

会社名同様、会社の住所が読めないことも想定すべきです。
そんなとき頼りになるのが郵便番号。「郵便番号検索(日本郵便)」のサイトでは、郵便番号に対応する地名について、読み方を教えてくれます。
そして、たとえ地名が読めなくとも、7桁の郵便番号さえわかれば宛名の入力はばっちりです。
会社住所はビル名まで含めて記載しておくと、あなたの会社を調べようとしている方々にとって便利です。

資本金

株式会社の場合、資本金はきちんと記載しておいて頂きたいものです。
資本金の多寡により、取引条件が変わることもあるので、ビジネスのためのWebサイトなら事実を記載しておくべきです。

TDB企業コード、DUNSナンバー、法人番号

ここまでの情報はいずれも「と、本人が申しております」という「曰(いわ)く」の情報です。もちろんそれが事実だとしても、あなたの会社を知らない第三者にとってはそれが正しい情報なのか、実在を装ったニセ情報なのかを判断することは難しいでしょう。

そこで第三者情報の出番となるわけです。

TDB企業コード」(株式会社帝国データバンク提供)や「DUNS(ダンズ)ナンバー」(アメリカ・ダン&ブラッドストリート株式会社提供)が分かれば、通りすがりの閲覧者も第三者情報による確認ができます。

仮にそれらに契約していない場合、せめて法人番号は掲載しましょう。法人番号を検索することで、少なくとも国税庁はその会社が実在すると信じていることを確認することができます。

これらの裏取りにより、Webサイトが示す会社の実在性は著しく強化されるでしょう。

EV SSL証明書

ここまでの情報により、そこに示されている会社は、実在することがほぼ確実となりました。しかしながら、今見ているWebサイトが「あなたの会社を騙った釣り(=偽り、フィッシング)サイト」かどうかを判断することは難しいでしょう。

そこでEV SSL証明書が登場します。

EV SSL証明書でその組織がこのサイトを管理していることが証明できれば、あなたの会社のWebサイトが「あなたの会社を騙った釣りサイト」ではないことを、世界標準の手段で証明することができます。

ちなみに、「ドメイン認証」や「企業認証・組織認証」といったSSL証明書では「企業や組織の実在」までは証明出来ません。逆に15分程度で取得可能な「ドメイン認証」は、それらしい文字列のドメインとコピーした「見た目」さえあればでっちあげられる、「実在する会社を騙った釣りサイト」に悪用されるケースも頻発しています。
信頼情報を発信する企業としては、「騙されるほうが悪い」というスタンスは取るべきではないので、ユーザーが明確に区別できる状態を確保することがとても大事です。

以上により、あなたの会社のWebサイトが、まさにあなたの会社により運営されていることが分かりました。

経営陣氏名

もうひとつ、重要な情報として経営陣の氏名があります。
例えば、契約書に記載されている代表者を確認するような実務上のニーズがあります。その際、掲載されている情報が古くなることも考えられますので、最新の情報かどうかを確認できるよう、更新日(掲載日)を載せておきましょう。

一通りの連絡先、電話番号とメールアドレス

あなたの会社のWebサイトがまさにあなたの会社のもので、最新の情報であることも分かりました。となると、閲覧者が探していた本来の目的である、コンタクト先が必要になります。

ここで、一通りの連絡先を掲載しておくことが重要になります。
通りすがりの閲覧者はコンタクトを取りたくて検索したのですから、その場で連絡先がわかれば便利でしょう。

もっとも、コンタクトしたいビジネスが、あなたの会社のどの組織に対応するのかは理解してないかもしれません。
というわけで、コンタクトフォームやメールアドレスなどが、ビジネスに寄り添ってナビゲーションできることが大変重要になってきます。

一通りの関連会社名と、そのサイトへのリンク

もしかしたら、通りすがりの閲覧者が探していたビジネスは、関連会社のものかもしれません。
そのチャンスを逃さないよう、関連会社へのリンクも用意しておきたいものです。

 

いかがでしょう。何か抜けている情報はありませんでしたか?
もし何か抜けていたら、きっとリニューアルのチャンスです。

 

ところで私たちはWeb制作のスタッフを募集しています。こちらの記事をご確認ください。

 


注釈

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