社内の協力に一工夫

「は？社内のアクセス？」と思うかもしれませんが、もし実施していないとしたらとてももったいないことです。社内の人は様々な接点で外部の人に繋がっているものです。

メールの署名に告知を挿入してもらう

社内のユーザーの半分の人が営業日平均3通の社外へのメールを送信するとしたら、1000人の企業なら1日に1500個のURLを外部に表示することができます。

メールの中に記載されたURLは、直接の受信者だけでなくCCやBCCで受信する人にも、あるいは転送された人にも届く可能性があります。

チリも積もれば、ということで少しずつ外部のユーザーのアクセスに繋がっていきます。

ただし、Google Analyticsの設定で社内ネットワークからのアクセスは除外しておくフィルタを設定しておきましょう。

自社メールマガジンの相互活用

顧客グループや部門別にハウスリストへのメールマガジンを発行しているような場合、メールマガジンの構成に告知エリアを設けて相互に送客できる仕組みを作りましょう。

メールの署名同様、回り回ってお客様を連れてきてくれる可能性もあります。

お客様も企業に属している場合、異動する可能性は高く、異動後にメールマガジンを解除しないままの方も多くいます。

そして、Web担当の方もいずれ異動になる可能性はあるので、社内の相互協力の輪を広げておくことはとても価値のあることです。

印刷物の見直し

印刷物の増刷や改訂の際に、是非とも「URLの表示」を見直してください。

シンプルに、スタイリッシュに、「www.example.co.jp」と小さく印字されているだけだったりしませんか？

ビジアルデザインとしてはそれでいいかもしれませんが、そのURLをアドレスバーに入力してアクセスしてくれるユーザーは何人いるでしょうか？

スタイリッシュなURL表示は、それはそれで役割もあるので残したままでも構いません。しかし、アクセスしようと思ったユーザーの手助けになる情報を盛り込むことは、印刷物にとっても大変重要なポイントです。チラシやパンフレットに限らず、名刺や封筒などもアクセス経路を差し込むチャンスの一つです。

固有名詞による検索ワードでアクセスできるようにしたり、QRコードをつけたり、自社サイト内のバナービジュアルを統一したり、できる限りスムーズにアクセスできるように工夫をしましょう。

外部サイトにはこんなこともできる

もう一つ重要なアクセス経路として「参照」があります。つまり、外部サイトです。ここもコストをかけずにできる工夫があります。

社内・グループ会社など、ドメイン違い

今や一つの企業がWebサイトを一つしか持っていないことのほうが珍しいかもしれません。目的や用途に応じて、会社のWebサイトのドメインとは別のドメインでWebサイトを運営していることでしょう。

あるいは、グループ会社など関連企業が別のサイトを持っているとしたら、導線を設けてもらう交渉は是非とも行うべきです。

先ほどのメールマガジンや印刷物の相互活用同様に、お客様を送り合うことができ双方とも、あるいはそのサービスや製品を知ることができたユーザーにもハッピーなことになるかもしれません。

業界の専門メディア・ポータルサイト

そのほか、外部サイトとして有力なのが業界向けのポータルサイトや専門メディアの存在です。専門性や特殊性が高いほど、情報自体も深い内容となりユニークなものにできるものの、メディアとしてのコンテンツボリュームを出すことは難しくなります。
つまりサイトとしての運営の根幹に関わる「優良なコンテンツ」に飢えているメディアやポータルサイトは少なくありません。

PR記事の掲載と交換条件で広告掲載を求められる場合は、慎重に検討するとしても、取材の依頼や告知の掲載を依頼するところまではタダでできることです。

業界によってはユーザー企業からの記事投稿を無償で受け付けているサイトもあるので、丹念に探してみることをオススメします。