みなさん、今年は何年（干支）かご存知でしょうか？

2019年イノシシ年の干支（えと）は「己亥（つちのとい）」、「備え」を旨とすべき年なのだそうです。

というわけで今回は、Web担当者として備えておくべき3つのことをピックアップしてみました。特に最後のまとめでは、見落としてしまうと「痛い」ものにも触れています。憂いなく平成を見送り、新しい元号を迎えましょう。

1. 自社のサイトで更新の対象でない箇所のチェック

これが一番見落としがちで、実は意外と影響が大きいものです。

更新や新規追加の対象となっている部分は必ず確認していると思いますが、それ以外の部分は、確認しなくても大丈夫だと信じ切ってしまっていませんか？

Webサイトを取り巻く環境の変化や技術革新は常に起こっています。結果的に自社サイトの内容自体は変わってないけど、周りが変わってしまったために問題となるものも少なくありません。

例えば、次のようなものが挙げられます。

会社のアクセス情報に利用している「Google マップ」

2018年7月、Google マップの仕様が変更されました。

これに伴い、2018年7月16日以降エラーが表示され正常に動作しなくなったサイトをよくみかけます。利用方法によって幾つか対応方法が異なるため、担当者や制作会社に新たな仕様と現在の利用状況の確認を依頼し、適切に表示されるよう対処すると良いでしょう。

未来の日付に使用している「元号」

今年は元号（＝和暦）が変わります。

締め切りや予定など将来の日付に和暦を使用している箇所がどれくらいあるか把握していますか？
把握できたら、和暦と西暦、今後どちらを年号表示使用するか、または併用か、といった表記ルールも見直しましょう。

会社情報や沿革、リリースノートといった過去の情報なら和暦のままでも良いかも知れませんが、「平成33年まで」といった未来の場合はとりあえず表示されている箇所を把握しておき、新元号が決まった段階で慌てずに対処できるように準備しておきましょう。

番号付きで掲載している「認証マーク」

PマークやISMSなどの認証マークは、更新ごとに番号（認証番号や登録番号など）も変更されるため、認証マークの画像データを都度差し替えなくてはなりません。

認証自体は、他の部署が主幹となっていることも多く、「マークを更新してください」と言われない限りWeb担当者が気付くのは難しいかも知れません。この機会に「更新の可能性があるもの」の1つとして担当部署と担当者を一緒にリストアップしておくと良いでしょう。

「プライバシーポリシー」や「クッキーポリシー」

もしかして、ひと昔前に弁護士先生にみてもらった文面のままになっていませんか？

法律も日々改正されていますし、現在では、GDPRなどへの対応も必要かもしれません。この機会にぜひ見直し、必要な対策を講じておきましょう。

その他、問い合わせ先の電話番号なども確認を

組織改編や合併などなどによって、問い合わせの主幹部署や連絡先が変わっていませんか？FAXを廃止したのに番号だけ掲載したままかもしれません。

特に最近組織が変わったという方は、問い合わせ窓口のページに、移管前の部署名や電話番号、担当者名が掲載されていないか、現在の主幹部署に確認してもらうと良いでしょう。

2. 外部のサイトに掲載している情報のチェック

たとえ担当でなくとも、外部サイトの掲載内容に関して他の部署から相談されるケースは多いと思います。チェックすべき外部サイトについても、転ばぬ先の杖として覚えておくと良いでしょう。

Wikipedia

Wikipedia に自社の情報が掲載されていませんか？

掲載されている情報は自社発信の一次情報ではないため、最新の情報が担保されている訳ではありません。
例えば、事業所の移転や組織の変更などが反映されていないことも当然起り得ます。また、悪意のあるユーザーによって事実と異なることが書かれている可能性もあります。

こうした情報に気づいたら、広報・PRの担当者にお知らせしてあげましょう。

採用媒体サイト

過去の採用情報が掲載されたまま放置されてませんか？

採用媒体サイトのサービス内容によっては、掲載期間が過ぎても無料で企業の情報が掲載されたままになるサービスもある（媒体によっては、コンテンツボリュームの確保につながるので無料のケースも多い）ので、もし古い採用情報を見つけたらそっと人事担当者にお知らせしてあげましょう。

業界団体のサイトや業界メディアサイト

過去の広報・PR施策の一環で、所属する業界団体のサイトや業界メディアサイトに自社の情報が掲載されていませんか？

いろいろな業界メディアがあったりしますが、そこに掲載されている情報が古いままかもしれません。古い掲載情報を見つけたら、広報・PRまたは広告・販促の担当者にお知らせしてあげましょう。

これらの外部メディアへの掲載は費用が無料でも、古い掲載情報を元に問い合わせを受けた場合、対応コストが都度生じることになりかねません。古い情報を放置することの方がデメリットが大きいと理解しておきましょう。

3. エゴサーチ

ここまでは、記憶や経験、自社との関係性からの連想・手がかりによって確認する先が分かる可能性があるものでしたが、第三者がインターネット上でいつ何を発信するかまでは知ることはできません。

そんな時は、ぜひとも自社の社名で検索してみましょう。これを「エゴサーチ」と言います。

意外なところに自社のサイトがリンクされていて、そこから有効なトラフィックが生まれていることを発見できるかも知れないし、逆にネガティブなことが書かれていることを発見できるかも知れません。

社名だけでなく、主力商品名や固有名詞のある製品・サービス名で検索して見ると、意外かつ重要な発見があるかもしれません。

誰でも自由に利用できるというインターネットの性質上、ネガティブな情報も簡単に発信できてしまいます。しかし、誹謗中傷や事実と異なる風説の流布といった悪質なケースには、法的手段で対抗すべき場合もありますので、見つけた場合は、速やかに法務担当部署や外部の専門家に相談しましょう。

ドキっとしたものがありませんでしたか？

「備え」のための3つのことを挙げてきましたが、これら以上に最も「痛い」のは、

自社サイトの中の不備が世界に向かって公開されているという事実を「社内の誰も知らないこと」

です。

社長が交代したので、当然会社概要や代表挨拶などは更新してあるけど、プライバシーポリシーの責任者が前の社長のまま（しかも、手書きの署名が画像化されてた）なんて話はよくあります。

不安な場合は外部から調査することもできますので、お気軽にご相談ください。